古い建物と新しい建物のどちらを選ぶかと言われたら、ほとんどの方が新しい建物を選びますが、建物内部の設備や綺麗さ、付随するメリットまで同じとは限りません。
賃貸物件で見過ごされがちな築古物件の魅力やメリット、人気の築浅物件とは築何年の建物を意味するのか、賃貸物件の耐用年数まで含めて解説します。
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弊社へのお問い合わせはこちら築年数は30年以上!築古の賃貸物件のメリットや特徴
ほとんどの方が建築から何十年も経過している賃貸物件を避ける傾向がありますが、コストパフォーマンスを重視する方にとってはお宝物件となる可能性を秘めています。
築年数が何年以上になると築古と呼ばれるのか?
一般的に築古と呼ばれる賃貸物件とは、建物が建ってから30年以上が経過している物件のことで、外観だけを見ると相当に古い建物であることがわかります。
建物全体のいたるところに経年劣化が見られ、外壁や水回りなどは掃除では取りきれない汚れや傷みが現れている可能性が高いです。
しかし、築古だからこそ入居者を増やすために室内をリノベーションしたり、家賃を安く設定したりするなど、選ぶ側にとってのさまざまなメリットがある賃貸物件と言えます。
築古物件はコストパフォーマンスが最高!
築年数30年以上が経過している賃貸物件を築古と呼びますが、新築物件にはないコストパフォーマンスの高さが魅力です。
入居者を集めやすくするために家賃を安く設定していることが多く、入居時に必要な初期費用や毎月の住居費用を大幅に抑えることができます。
また、室内をリノベーションしているところも多数あり、外観の古さに反して室内は最新の設備が整えられている部屋では、家賃以上の価値の部屋に住むことが可能です。
人気のエリアにおいても、同じ間取りの部屋よりも安い家賃で住むことができるのは、築古ならではのメリットと言えるでしょう。
入居する前に確認しておいたほうが良いポイント
金銭的にメリットが大きいことがわかりましたが、建物全体は30年以上の時間が経過していることを忘れてはなりません。
いくら修繕をしても耐久性や耐震性の問題は避けようがないので、入居する前にしっかりと安全性を確認しておくことをおすすめします。
地震大国の日本では、法律によって耐震基準が定められており、現在は新旧2つの基準によって建てられた建物が入り混じっている状態です。
旧耐震基準から新耐震基準に切り替わったのは1981年で、それ以降に建築された建物であれば、大きな地震が来ても倒壊の心配は少ないでしょう。
ほかにも、床の軋みや歪み、水回り設備の劣化など、劣化が進みやすい部分は重点的に確認し、住むのに問題ないかを見極める必要があります。
築年数3年?5年?築浅物件の特徴とメリット
築年数が新しい賃貸物件ほど魅力的に映りますが、築浅と呼ばれる物件は建ってから何年目までを言うのか、特徴やメリットなどを解説します。
築年数何年目までが築浅物件?新築との違いとは?
建物や設備の劣化具合を見極めるためにも築年数は基準の1つとなりますが、築浅物件を示す正確な築年数は、法律によって定義されていないことを知っていますか?
正確な基準はありませんが、一般的には築年数3〜5年ほどの物件を築浅と呼ぶことがほとんどで、なかには築年数1年未満で、そう呼ばれる物件もあります。
建ってから1年未満で未入居の物件を新築と呼びますが、誰かが1日でも入居したら新築ではなくなるので、築年数1年未満で入居者がいた物件も築浅と呼ぶのです。
一般的に上記のような賃貸物件を築浅と呼びますが、正確な定義がされていないからこそ、物件を管理する不動産会社によってばらつきがあるでしょう。
新しい設備と綺麗な室内!築浅を選ぶメリット!
築浅物件は築年数5年未満の物件が多いため、比較的綺麗な室内と新しい設備に出会える確率が高いというメリットがあります。
賃貸物件が大規模な修繕をおこなう周期は10〜20年とされているのを考えると、設備や建物全体の劣化はほとんど見られないでしょう。
築年数が新しいということは、導入されている設備もほぼ最新に近いものが揃う可能性が高くなり、性能の良い設備のなかで快適に過ごすことができます。
そのほかにも、オートロックやピッキングに強い鍵が使われるなど、安心して暮らせるセキュリティの部屋を見つけやすいです。
築年数が新しいと競争率が高くて見つけるのは困難!
築浅というだけで、ほかの部屋よりも人気が高いため、空室が出るとすぐに次の入居希望者が現れ、空室期間がほとんどなく、築浅の物件に出会えないという方も多いです。
人気の賃貸物件はサイトに掲載された瞬間から競争が始まるので、こまめにサイトをチェックしなければ見つけるのは困難と言えます。
また、築浅物件は周辺の同じ間取りの物件よりも家賃が高い傾向にあり、無理をして予算オーバーとなってしまわないよう、家賃や管理費などしっかり確認しておきましょう。
賃貸物件の耐用年数は何年?安全に暮らせるのはいつまでか?
頑強な構造であれば何十年と建っていられるように、建物の構造によって耐用年数はさまざまで、法律によって構造別に安全で価値があると判断できる年数が定められています。
耐用年数とは建物の寿命ではない!法律で定める年数の意味
すべての建物には、大規模な修繕をしなくても安全に使用できる年数が法律によって定められており、それを耐用年数と呼びます。
耐用年数は主に税務上で必要となる数値で、金融機関から融資を受ける際に建物の価値を客観的に測る基準の1つとして用いられています。
耐用年数の文字から受けるイメージは、建物の耐久性や寿命と思われがちですが、耐用年数が過ぎたからといって、その建物の寿命を迎えたとはなりません。
定期的にメンテナンスし、10年や20年の間隔で大規模な修繕をおこなうなどしていれば、耐用年数を過ぎても建物は安全に使用できます。
賃貸物件でもこのような大規模修繕を繰り返しながら、何十年と経過した古い物件が今でも使用され続けているのです。
賃貸物件の耐用年数はどうやって決められるのか?
アパートやマンションなどの賃貸物件の耐用年数は、建物の構造によって細かく決められ、その建物の安全性や価値を測る基準として用いられています。
国税庁が定めた構造別の耐用年数では、木造が22年、鉄骨造が19〜34年、鉄筋コンクリート造が47年と最長です。
鉄骨造の耐用年数に幅があるのは、使用する骨格材の厚みによって3段階に分けられているためで、厚み3mm以下は19年、3〜4mm以下は27年、4mm以上は34年となっています。
やはり、耐震性や耐久性の点から、木造よりも鉄筋コンクリート造のほうが倍ほどの年数の差が現れる結果となりました。
しかし、耐用年数が過ぎると法的に建物の価値は下がりますが、正しくメンテナンスがおこなわれている建物であれば、安全性は保たれていると考えて良いでしょう。
新しい建物でもいつか古くなっていき、構造上の安全性が叫ばれるときがやってくるならば、きちんと定期的にチェックし、しっかりと修繕計画を建てている建物がより安全と言えます。
部屋を探す際には、建物の築年数だけでなく、どのような管理がされているか、修繕やメンテナンスを定期的におこなっているかなどもチェックしてみることをおすすめします。
まとめ
賃貸物件の築年数は、理想の部屋を見つけるための条件の1つでしかないので、築年数だけで候補から落としてしまうのはもったいないです。
リノベーションや大規模修繕などがおこなわれているか、設備に不具合はないかなど、実際に内見して理想の部屋を見つけていきましょう。