これから結婚の予定がある方なら、新婚の家賃がどのくらいが適切か目安が知りたいという方も多いのではないでしょうか。
適切な家賃相場を知っておかないと生活費に使えるお金が減ってしまい、せっかくの新婚生活も楽しめなくなってしまう恐れがあります。
そこで今回は、これから新婚で賃貸物件を選ぶ方に向け、新婚の家賃の目安や家賃を抑える方法について解説しています。
ぜひ参考にしていただき、楽しい新婚生活を実現しましょう。
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弊社へのお問い合わせはこちら新婚の家賃の目安とは？
一般的に新婚の家賃の目安は、世帯収入の3割以下とされています。
たとえば、世帯収入が40万円の場合、家賃は12万円以下が目安です。
収入というのは、手取り収入のことであり、社会保険や税金が引かれた後の金額を指します。
もちろん収入に対する家賃の割合が低ければ低いほど、生活費に使えるお金が増えるので生活が豊かになり、貯金もしやすくなります。
将来のための資産形成という面では、可能な限り家賃は抑えるほうが良く、収入対して20%〜25%が理想ともされています。
家賃を抑えるべき新婚夫婦の特徴
先ほどご紹介した収入に対する家賃の割合はあくまで目安であり、新婚夫婦によって家賃を抑えるべき場合と高くても問題ない場合にわかれます。
家賃を抑えるべき新婚夫婦としては、以下のような特徴が挙げられます。
子どもを作る予定がある
将来的に子どもが欲しい場合は、可能な限り家賃を抑えておいたほうが良いでしょう。
子どもがいるとどうしても教育費や養育費など費用がかかります。
収入に対して高めの家賃であると、子どもにかかる費用の捻出が難しくなりますので注意が必要です。
家を購入する予定がある
家の購入をお考えの方も家賃は抑えたほうが良いでしょう。
家の購入は、人生における3大出費とも言われるくらい大きな出費です。
家は家の価格だけでなく、仲介手数料や登記費用など他にも多くの費用がかかり、想像以上に出費がかさみます。
また高額の家を購入するとなると多額の住宅ローンの借り入れが必要です。
利息だけでもかなりの出費になりますので、できる限り家賃を抑え、家の購入費用を貯めておきましょう。
家賃が高くても問題ない新婚夫婦の特徴
では、次に少々家賃が高くても問題ない新婚夫婦の特徴を解説します。
子どもを作る予定がない
子どもを作る予定が当分ない新婚夫婦は、家賃が少々高くても問題ないでしょう。
子どもの養育費が不要となるため、夫婦2人で自分達の時間を楽しむためにお金を使えます。
夫婦で子どもが欲しいと思い始めてから、改めて家賃の低い場所に引っ越しても遅くはありません。
もちろん築浅で便利な立地の方が生活も充実しますので、よく検討して家賃を決めましょう。
家で過ごす時間が長い
あまり外出せず、比較的家で過ごす時間が長いなら家賃が少々高くても問題ないでしょう。
頻繁に買い物や外食をしている夫婦と比較すると、出費が少なくなりますので、その費用を家賃に補填できます。
家で過ごす時間が長いなら家賃にお金をかけたほうが合理的であり、生活の満足度も上がります。
夫婦のライフスタイルに合った家賃を選ぶように夫婦間で相談して決めましょう。
新婚夫婦が家賃を抑える方法とは？
家賃は収入に対して30％以下が目安ではありますが、もちろん家賃を抑えたほうが生活費にかけられるお金が増え、資産形成もしやすくなります。
ここでは新婚夫婦が家賃を抑える方法について解説します。
住宅手当を利用する
会社の福利厚生として住宅手当があるなら、必ず利用しましょう。
住宅手当をおこなっている会社は一部であり、相場は会社によってさまざまです。
会社によっては家賃の5割負担などもしてくれますので、きちんと確認しましょう。
また新婚夫婦の場合、家賃をどちらが支払うかという点も重要です。
どちらかの勤めている会社に住宅手当があるなら、手当がある側が家賃を支払ったほうが合理的です。
条件を絞りすぎない
新婚生活をする際、どうしても条件にこだわりすぎて家賃が高くなりがちです。
たとえば、駅近や築浅、設備機器のグレードが良いなど言い出したらキリがありません。
もちろん条件をこだわるほど、比例して家賃も高くなります。
賃貸物件を選ぶ際は、どこかで妥協することが必要です。
夫婦で譲れない条件を話し合い、条件に優先順位を決めてから物件を選んだほうが良いでしょう。
初期費用を抑える
家賃だけでなく、初期費用も抑えるようにしましょう。
初期費用を抑えることにより、他の出費にお金を回せるので生活にゆとりが出ます。
初期費用を抑える方法として、引っ越しの時期を安い時期におこなう方法があります。
引っ越しは時期によって価格が異なり、繁忙期である3月～4月は価格が高くなる傾向です。
新婚による引っ越しなら時期は選べますので、価格が安い時期に引っ越しできるよう計画を立てましょう。
敷金・礼金が安い、もしくはかからない物件を狙うのも初期費用を抑える方法の一つです。
ただし、敷金は退去する際の現状回復費に充てられる費用であるため、無料であっても損益としては変わりません。
敷金が無料ということは、退去時に原状回復費を払う必要があるためです。
他にもフリーレントといって最初の数か月間を無料で借りられるサービスをおこなっている物件もあります。
初期費用を抑える方法はさまざまありますので、工夫して可能な限り抑えるようにしましょう。
新婚で賃貸物件の家賃を決める際の注意点
新婚で賃貸物件の家賃を決める際、新婚生活に憧れ、周りが見えなくなり冷静な判断ができなくなる恐れがあります。
ここでは新婚夫婦が家賃を決める際の注意点をご紹介します。
注意点①ネットの家賃相場を鵜呑みにしない
先述したとおり、家賃の収入に対する割合は30%が目安とされています。
30%はあくまで目安の割合であり、住む地域や夫婦の特徴によって変化します。
たとえば、住宅手当がでる夫婦なら少々高めの家賃設定でも問題ないでしょう。
一方で子どもを作る予定があり、どちらかが仕事を辞めるなら家賃は低めにしておくべきです。
また将来が不安で早めに資産形成しておきたいという方も家賃は抑えたほうが良いでしょう。
夫婦それぞれで適正な家賃は異なりますので注意しましょう。
注意点②予算オーバーは危険
賃貸物件を選んでいると、築浅でグレードの高い物件に目を取られがちです。
「予算は10万円だったけど、12万円くらいなら食費を削れば大丈夫」といったように安易に予算オーバーすることは危険です。
たとえば、毎月の支出が2万円増えると年間では24万円増加します。
優先順位をきちんと決め、予算内で賃貸物件を選びましょう。
注意点③間取りや広さ
家賃を気にするあまり、極端に狭い部屋などにすることはおすすめできません。
とくに子どもを作る予定があるなら、子どもが生まれたときを考えて間取りを選びましょう。
子どもを考えているにも関わらず1LDKを選んでしまうと、すぐに引っ越す羽目になるかもしれません。
少なくとも2DKや2LDKは必要です。
また部屋が多いと夫婦それぞれの時間を過ごしやすくなります。
新婚であっても長く一緒に生活していくと衝突が生じる恐れもあります。
個別の部屋があるとそれぞれの時間を確保できますので、極端に狭い間取りの賃貸物件には注意しましょう。
まとめ
新婚の家賃の目安は30%と以下とされていますが、夫婦の特徴によって家賃の目安は異なります。
無理のない家賃設定の賃貸物件を選びましょう。
また家賃は抑えられるだけ抑えたほうが生活費に回せるお金が増えるので生活にゆとりが出ます。
家賃を抑えるポイントや注意点を理解し、理想の賃貸物件を見つけましょう。
