賃貸物件のお部屋探しをする場合、どのような間取りがご自身の家族構成に適しているのか、目安を知りたい方もいらっしゃるのではないでしょうか。
この記事では、賃貸物件のお部屋探しをするときの目安を間取りと家賃から解説します。
また、家族の変化など住み替えのタイミングについてもお伝えしますので、お部屋選びの参考になさってください。
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弊社へのお問い合わせはこちら家族構成による賃貸物件の「間取り」の目安は？
厚生労働省の策定した「住生活基本計画」では、居住面積水準を提示しています。
狭い部屋では、誰もがゆったりと過ごすことはできませんし、かといって個室だけでは食事を作ることも一緒に食べることもできないことから定めた目標値です。
しかし、数値だけではわかりにくいため、具体的な間取りを例にあげながら解説します。
家族構成によって適切な物件の広さは変わる？
住生活基本計画には、最低居住面積水準と誘導居住面積水準があり、それぞれ世帯の人数に適した部屋の広さを計算できる式があります。
たとえば、3～5歳の子ども1人がいる3人暮らしは、最低居住面積水準では35m²、広々とした生活ができる誘導居住面積水準の都市部の集合住宅が75m²です。
同じ年齢域の子どもが2人いる4人暮らしは、最低水準が75m²、誘導水準は100m²になります。
この算定式では、12歳以上は大人の設定になっており、子どもの年齢に応じて広さが変わることがポイントです。
できれば、誘導居住面積水準の広さを目安にして、ゆったりと過ごせる物件を選びましょう。
部屋の使い方から考えた間取りの目安とは？
間取りを選ぶときは、お子さんの年齢や家族のライフスタイルに応じた部屋の使い方を目安にします。
部屋の使い方で問題になるのは、夫婦や子どもがそれぞれ個室を確保するかです。
食事や団らんは、DK（ダイニング・キッチン）やLDK（リビング・ダイニング・キッチン）を使い、居室を個室とします。
お子さんが幼いときは、1LDKで大人2人、子ども1～2人の3～4人暮らしが可能です。
しかし、1LDKは、8畳以上のLDKに居室が1つのため個室は確保できません。
そこで、3～4人家族の場合は、2LDKよりも部屋数の多い間取りにします。
2LDKのLDKは10畳以上あり、居室が2つある物件です。
居室の1つを寝室、もう1つを仕事部屋にするほか、寝室を分けて1つを子ども部屋、もう1つを夫婦の寝室と仕事の兼用の部屋にする使い方もできます。
また、お子さんが幼い間は、2人1部屋で子ども部屋を使えるため、4人暮らしにも適した間取りです。
3LDKは3人暮らし、4LDKは4人暮らしが、それぞれの個室を確保できます。
家族構成による賃貸物件の「家賃」の目安は？
賃貸物件のお部屋探しの条件では、間取りも大切ですが、家賃も無視できません。
毎月の支払額は家計に影響を及ぼすため、相場を把握して、適切な物件選びの目安にします。
月収と家賃の関係は？
「家賃は月収の3分の1が目安」という説が定着しています。
この月収は実際に手にする金額であり、支給額から源泉所得税や社会保険料などを差し引いたものです。
また、家賃は、共益費や管理費、駐車場などを合算した金額で考えます。
共働き世帯では、2人分を合算するためゆったりとした間取りも可能ですが、非正規雇用の方の場合は、確実な収入を基に計算することが大切です。
毎月の固定費が確実に支払えると、気持ちにゆとりが生まれます。
賃貸物件のお部屋探しをするときは、無理なく対応できる家賃の金額を明確にしてから始めることが重要です。
間取りと家賃の関係もポイント！
家賃の相場は、大都市圏では2LDKと3LDKが10~15万円くらいです。
これに、初期費用として約50万円を準備しなければなりません。
その内訳は、敷金と礼金がそれぞれ家賃の1～2か月分、不動産会社に支払う仲介手数料として1か月分、これに火災保険料と前家賃1か月分です。
地域や物件によっては、家賃保証会社の利用料や鍵の交換代金、清掃料などがかかります。
広い間取りの物件は家賃が高額になるため初期費用も高くなり、部屋数の少ない物件では安くなります。
さらに、駅に近いなど立地条件が良いと家賃も高くなる点も把握したうえで、物件を選ぶことが大切です。
家賃だけで決めると、利便性が悪く、かえって通勤に費用がかかることもあります。
複数の条件で物件をピックアップして、そのなかから、間取りと家賃を考慮して決定しましょう。
家賃以外に物件選びで着目すべき条件は？
賃貸物件のお部屋探しでは、家賃以外に外せないポイントとして子育てに適した環境があります。
子どもが小さいときは、職場や保育施設の位置関係を考えて選ぶことも重要です。
職場の近くにするか、自宅近くまたは、最寄り駅近くなど、複数の選択肢があります。
そのほか、小学校や中学校へ通う年齢の子どもがいる家庭では、公立学校などの教育環境や医療機関も着目すべき目安です。
家族構成による賃貸物件の「住み替え」の目安は？
大人2人で暮らし始め、子どもが産まれるなど家族構成は変化していきますが、賃貸物件であれば、変化に適した物件への住み替えが可能です。
そこで、ライフスタイルの変化と住み替えのタイミングと、適した間取りについて解説します。
ライフスタイルの変化は子どもの成長とリンクする？
家族構成の変化に大きな影響を与えるのが子どもの成長です。
赤ちゃんの頃は、ベビーベッドの場所を中心に、収納場所と大人がくつろぐスペースの確保が間取り選びの条件になります。
同じ1LDKでも、ウォークインクローゼットや引き戸などの仕切りがあると、空間を自在に使えて便利です。
保育園や幼稚園に通うようになると、赤ちゃんの頃より子どもが使うスペースが広くなることから、大人の個室を確保するためにも2LDK以上の物件が適します。
そして、ライフスタイルの変化に応じた住み替えを検討するタイミングで多いのは、子どもの学校への入学や進学です。
学校に近い物件や子ども部屋の確保など、子どもの成長に適した住環境を整えることを優先するようになります。
その後、大学進学や就職などで子どもが家を出て家族構成が変わると、手頃な広さの物件に住み替えを考えるタイミングです。
賃貸物件の住み替えを決断する目安は？
子どもの成長も大切ですが、大人の生き方とも無縁ではありません。
転職やフリーランスとして独立など、勤務形態が変わると、自宅で過ごす時間も変化します。
勤務地が遠くなると通勤時間が長くなり、自宅で仕事をするようになると個室が必要です。
また、住み替えには、新しい賃貸物件の初期費用や引っ越し料金などの費用も考えなければなりません。
そのほか、家電製品や家具の買い替えなど、予想外の出費も多くなります。
しかし、手狭なままでは、満足できる子育てやゆったりと過ごす時間が確保できず、本来の家族のための家の役割は果たせませなくなります。
しかしながら、2人暮らしのときから3LDKや4LDKではスペースが無駄になり、家賃などの負担も大きく継続は困難です。
そこで、計画的な貯蓄を心掛けて家族のライフスタイルの変化を目安に適した間取りや広さの物件に住み替え、人生の充実度を高めましょう。
まとめ
賃貸物件を選ぶときは、家族構成と部屋の使い方を目安にするとライフスタイルに適した間取りを見つけることが可能です。
子どもの成長や夫婦の働き方、収入などを考慮した物件を選び、ライフスタイルの変化に応じた住み替えを検討します。
居心地の良い我が家にするためにも、家族構成に応じた賃貸物件を選びましょう。
